HIS海外旅行のキャンセル料はいつから？計算方法・返金・変更手続きを徹底解説

HISの海外旅行は、予約するツアーの種類によってキャンセル料の発生タイミングや金額が大きく異なります。添乗員同行ツアーなら出発日の40日前まで無料でキャンセルできる場合が多い一方、格安航空券は予約と同時にキャンセル料が発生することもあります。

この記事では、HISのキャンセル料規定を徹底的に調査し、ツアー種別ごとの詳細な料金表、具体的な計算例、返金プロセス、さらにキャンセル料を最小限に抑える方法まで、実用的な情報をすべてまとめました。急な予定変更でも慌てずに対応できるよう、ぜひ最後までご覧ください。

HIS海外旅行のキャンセル料はいつから発生する？【結論】

このセクションでは、多くの方が最も知りたい「いつまでなら無料でキャンセルできるのか」について、結論からお伝えします。

HIS海外旅行のキャンセル料発生タイミングは、予約するツアーの種類によって大きく3つに分類されます。

添乗員同行ツアー・募集型企画旅行の場合

添乗員が同行する海外ツアーや、いわゆる「パッケージツアー」と呼ばれる募集型企画旅行の場合、一般的に出発日の40日前までは無料でキャンセルできる場合が多いです。

ただし、年末年始やゴールデンウィークなどのピーク期には、この無料キャンセル期間が50日前や60日前に延長されることがありますので、予約時の旅行条件書で必ず確認してください。

航空券のみ・航空券+ホテルの場合

航空券のみ、または航空券とホテルをセットで予約する場合、キャンセル規定はより厳しくなる傾向があります。

特に格安航空券の場合、予約と同時にキャンセル料が100%発生するケースも珍しくありません。つまり、予約した瞬間から一切返金されない可能性があるということです。

一方、正規割引運賃（IT運賃）の場合は、出発日の数日前まで一部返金される場合もありますが、航空会社や運賃タイプによって大きく異なります。

無料キャンセル期間まとめ表

ツアー種別	一般的な無料キャンセル期間	備考
添乗員同行ツアー	出発日の40日前まで	ピーク期は50〜60日前の場合あり
募集型企画旅行（フリープラン）	出発日の20〜30日前まで	商品によって異なる
航空券のみ（格安）	予約時から100%	返金不可の場合が多い
航空券のみ（IT運賃）	出発数日前まで	一部返金の場合あり
ホテルのみ	宿泊日の3〜7日前まで	ホテルごとに規定が異なる

ツアー種別ごとのキャンセル料規定【完全版】

ここからは、各ツアー種別のキャンセル料率を詳しく見ていきましょう。実際の旅行条件書に基づいた情報をお伝えします。

添乗員同行ツアー・募集型企画旅行のキャンセル料

添乗員同行ツアーや募集型企画旅行のキャンセル料は、標準旅行業約款に基づいて設定されています。これは国土交通省が定めた業界統一のルールですので、HISだけでなく他の旅行会社でも基本的に同じ料率が適用されます。

標準的なキャンセル料率（通常期）：

キャンセル時期	キャンセル料
旅行開始日の40日前まで	無料（申込金は返金）
30日前～21日前	旅行代金の20%
20日前～8日前	旅行代金の30%
7日前～2日前	旅行代金の40%
前日	旅行代金の50%
当日（出発前）	旅行代金の50%
出発後・無連絡不参加	旅行代金の100%

ピーク期のキャンセル料率：

年末年始（12月20日～1月7日出発）、ゴールデンウィーク（4月27日～5月6日出発）、お盆（8月11日～8月20日出発）などのピーク期には、無料キャンセル期間が延長される場合があります。

キャンセル時期	キャンセル料
旅行開始日の50日前まで	無料
49日前～40日前	旅行代金の10%
39日前～31日前	旅行代金の20%
30日前～21日前	旅行代金の30%
20日前～8日前	旅行代金の40%
7日前～2日前	旅行代金の50%
前日以降	旅行代金の100%

計算例1：添乗員同行ツアーを25日前にキャンセルした場合

具体的な計算例を見てみましょう。

条件：
– ツアー代金：150,000円
– 空港税・燃油サーチャージ：8,000円
– 合計支払額：158,000円
– キャンセル日：出発の25日前

計算：
– キャンセル料対象額：150,000円（ツアー代金のみ）
– キャンセル料率：20%（30日前～21日前）
– キャンセル料：150,000円 × 20% = 30,000円
– 返金額：150,000円 – 30,000円 + 8,000円（空港税等） = 128,000円

このように、空港税や燃油サーチャージは一般的にキャンセル料の計算対象外となり、実費として返金されることが多いです。ただし、商品によって扱いが異なる場合がありますので、予約時の条件を確認してください。

航空券のみ予約のキャンセル料

航空券のみを予約した場合、キャンセル料は航空会社の運賃規則と予約した運賃タイプによって決まります。

1. 格安航空券（特別運賃）の場合

多くの格安航空券は、予約と同時に100%のキャンセル料が発生します。つまり、予約完了後は一切返金されないということです。

2. 正規割引運賃（IT運賃）の場合

IT運賃（Inclusive Tour運賃）と呼ばれる正規割引運賃の場合、一定のキャンセル料を支払うことで払い戻しが可能な場合があります。

キャンセル時期	キャンセル料（目安）
出発の31日前まで	航空券代金の30%程度
出発の30日～4日前	航空券代金の50%程度
出発の3日前以降	航空券代金の100%

3. LCC（格安航空会社）の場合

LCCの航空券は、ほとんどの場合「払い戻し不可」となっています。ただし、一部のLCCでは有料オプションで「払い戻し可能プラン」を選択できる場合もあります。

航空券+ホテルのセット予約のキャンセル料

HISで航空券+ホテルをセットで予約する場合、大きく2つのパターンがあります。

パターン1：「旅行代金」として表示される募集型企画旅行

予約画面の支払い欄に「旅行代金：〇〇円」と一括で表示される場合、これは募集型企画旅行に該当します。この場合、上記の「添乗員同行ツアー」と同じキャンセル規定が適用されることが一般的です。

パターン2：「航空券料金」「宿泊料金」に分かれて表示される手配旅行

支払い欄が「航空券料金：〇〇円」「宿泊料金：〇〇円」のように分かれて表示される場合、これは手配旅行に該当します。

この場合、キャンセル料は以下のように計算されます：
– 航空券部分：航空会社の規定によるキャンセル料
– ホテル部分：ホテルのキャンセルポリシーによるキャンセル料
– 合計額が最終的なキャンセル料となります

計算例2：航空券+ホテルを3日前にキャンセルした場合

条件：
– 航空券料金：80,000円（IT運賃）
– ホテル料金：40,000円
– 合計：120,000円
– キャンセル日：出発の3日前

手配旅行の場合の計算：
– 航空券キャンセル料：80,000円 × 100% = 80,000円（3日前以降）
– ホテルキャンセル料：40,000円 × 100% = 40,000円（ホテル規定による）
– 合計キャンセル料：120,000円
– 返金額：0円

このように、直前のキャンセルは全額が返金されないケースも多いです。

ホテルのみ予約のキャンセル料

ホテルのみを予約した場合、キャンセルポリシーはホテルごとに異なります。

一般的なホテルのキャンセルポリシー：

キャンセル時期	キャンセル料
宿泊日の7日前まで	無料
6日前～3日前	宿泊料金の30%
2日前～前日	宿泊料金の50%
当日・無連絡不泊	宿泊料金の100%

ただし、これはあくまで一般的な例であり、高級ホテルや繁忙期、特別プランなどでは、より厳しいキャンセル規定が設定されている場合があります。

事前払いと現地払いの違い：

• 事前払い：予約時にクレジットカードで決済。キャンセル料はホテル規定に従う。
• 現地払い：比較的柔軟なキャンセルポリシーの場合が多いが、ホテルによって異なる。

キャンセル料の計算方法と具体例

実際のキャンセル料がいくらになるのか、より具体的な計算例を3パターンご紹介します。

計算例3：一部参加者のみキャンセル（人数変更）の場合

家族4人でツアーを予約していたが、子供1人が急病でキャンセルすることになった場合を考えてみましょう。

条件：
– ツアー代金（1名あたり）：100,000円
– 参加者：大人2名、子供2名（合計4名）
– 合計ツアー代金：400,000円
– キャンセル人数：子供1名
– キャンセル日：出発の10日前

計算：
– キャンセル対象額：100,000円（1名分）
– キャンセル料率：30%（20日前～8日前）
– キャンセル料：100,000円 × 30% = 30,000円
– 返金額：100,000円 – 30,000円 = 70,000円

ただし、人数変更により部屋タイプの変更が必要になる場合（例：4人部屋→3人部屋）、追加料金が発生することがあります。

キャンセル料計算時の注意点

1. 空港税・燃油サーチャージの扱い

一般的に、空港税や燃油サーチャージはキャンセル料の計算対象に含まれず、実費として返金されることが多いです。ただし、以下の点に注意してください：

• 商品によって扱いが異なる場合がある
• すでに航空会社に支払い済みの場合は返金されないこともある
• 旅行条件書で必ず確認すること

2. 申込金の扱い

HISでツアーを予約する際、一般的に申込金（1名あたり20,000円程度）を支払います。無料キャンセル期間内にキャンセルした場合、この申込金は全額返金されます。

3. カード決済手数料

クレジットカードで支払った場合、返金時にカード会社の処理手数料が差し引かれる場合があります。

HISキャンセルサポート（キャンセル保険）で負担を軽減

急な体調不良や家族の事情など、予期せぬ理由で旅行をキャンセルせざるを得ない場合に備えて、HISでは「キャンセルサポート」というサービスを提供しています。

キャンセルサポートとは

HISキャンセルサポートは、やむを得ない理由で旅行をキャンセルする際に、キャンセル料の一部を補償してくれるサービスです。

通常、旅行をキャンセルすると高額なキャンセル料が発生しますが、このサービスに加入していれば、その負担を大幅に軽減できる可能性があります。

補償内容と加入条件

HISキャンセルサポートには、「ベーシックプラン」と「プレミアムプラン」の2種類があります。

ベーシックプラン：

• 保険料：旅行代金の1.8%（最低1,500円）
• 補償内容：病気、ケガ、家族の入院・死亡などによるキャンセル
• 補償割合：キャンセル料の70%（保険金額を限度）
• 保険金額：最大10万円まで

プレミアムプラン：

• 保険料：旅行代金の5%程度
• 補償内容：ベーシックプランの内容 + 自己都合（一部）
• 補償割合：キャンセル料の70%
• 保険金額：最大30万円まで

補償対象となる主なキャンセル理由（ベーシックプラン）：

• 旅行者本人の病気・ケガによる入院
• 旅行者本人の死亡
• 配偶者または2親等以内の親族の入院・死亡
• 同行予定者の病気・ケガによる入院
• 急な出張命令
• 交通機関の遅延・欠航による出発不能
• 裁判員の選任

補償対象外となる主な理由：

• 単なる風邪や体調不良（入院を伴わない）
• 妊娠・出産
• 既往症の悪化（持病）
• 自己都合（気が変わった、など）※プレミアムプランでは一部補償

加入するべき人・不要な人の判断基準

加入をおすすめする人：

• 高額なツアー（1人あたり30万円以上）を予約する方
• 小さなお子様と一緒に旅行する方（急な発熱のリスク）
• 高齢の親族がいる方（介護や看病の可能性）
• 仕事の都合で急な予定変更が起こりやすい方
• 複数家族での旅行（誰かが病気になるリスクが高い）

加入が不要かもしれない人：

• 比較的安価なツアー（1人あたり10万円以下）
• 直前予約でキャンセルリスクが低い方
• クレジットカード付帯のキャンセル保険がある方
• 柔軟にスケジュール調整できる方

加入方法と注意点

加入方法：

• ツアー予約時に「キャンセルサポートに加入する」を選択
• 保険料が旅行代金に加算される
• 申込完了

重要な注意点：

• 予約と同時に加入する必要がある（後から追加不可）
• 一度加入すると、保険自体のキャンセルはできない
• HIS以外で予約した旅行は対象外
• 補償には診断書などの証明書類が必要

キャンセル手続きの流れ【ステップ解説】

実際にキャンセルが必要になった場合、どのように手続きを進めればよいのでしょうか。予約方法別に詳しく解説します。

オンライン予約の場合

HISのウェブサイトから予約した場合、マイページからキャンセル手続きができる場合があります。

店舗・電話予約の場合

店舗やコールセンターで予約した場合、同じ窓口に連絡してキャンセル手続きを行います。

手続きの流れ

キャンセル手続き時の注意事項

1. できるだけ早く連絡する

キャンセルを決めたら、できるだけ早く手続きを行いましょう。1日遅れるだけでキャンセル料率が上がってしまう可能性があります。

2. 証明書類の準備（キャンセルサポート利用時）

キャンセルサポートを利用する場合、以下の書類が必要になります：

• 診断書（病気・ケガの場合）
• 死亡診断書（家族の死亡の場合）
• 出張命令書（仕事の場合）

3. 予約番号を必ず控えておく

スムーズな手続きのため、予約番号は必ず手元に用意しておきましょう。

返金までの期間とプロセス

キャンセル手続きが完了した後、実際に返金されるまでにはどれくらいの期間がかかるのでしょうか。

クレジットカード払いの場合

クレジットカードで支払った場合、返金処理には一定の時間がかかります。

返金までの一般的な流れ：

• キャンセル手続き完了（即日）
• HISからカード会社への返金処理依頼（3〜5営業日）
• カード会社の返金処理**（1〜2ヶ月）
• カード利用明細への反映（次回または次々回の請求）

返金額の確認方法：
– クレジットカードの利用明細に「返金」として記載される
– または、請求額から差し引かれる形で反映される

注意点：

• すでにカード請求が確定している場合、一度引き落とされた後に返金される
• カード会社によって処理期間が異なる
• 明細に「HIS」または旅行会社名で記載される

銀行振込・現金払いの場合

銀行振込や現金で支払った場合、指定した銀行口座に返金されます。

返金までの期間：
– キャンセル手続き完了から約2〜4週間程度

必要な情報：
– 銀行名
– 支店名
– 口座番号
– 口座名義

振込手数料：
一般的に、返金時の振込手数料は差し引かれることが多いです。

返金が遅れる場合の対処法

予定よりも返金が遅れている場合、以下の対応を取りましょう：

日程変更・人数変更の手続き方法

完全にキャンセルするのではなく、日程や人数を変更することで、キャンセル料を抑えられる場合があります。

日程変更（出発日の変更）

出発日を変更する場合、キャンセル料ではなく「変更手数料」が適用されることがあります。

変更可能な期間：
一般的に、出発日の30日前までなら変更可能な場合が多いです。ただし、以下の条件があります：

• 変更後の日程に空席・空室がある
• 同じまたは類似のツアー商品である
• 参加人数が同じである

変更手数料の目安：

変更時期	変更手数料（1名あたり）
出発日の30日前まで	5,000円〜10,000円
29日前〜21日前	10,000円〜20,000円
20日前以降	変更不可またはキャンセル扱い

料金差額の扱い：
– 変更後のツアーが高い場合：差額を追加で支払う
– 変更後のツアーが安い場合：差額が返金される（変更手数料差し引き後）

人数変更（参加者の増減）

参加者を減らす場合（一部キャンセル）：

参加者の一部だけをキャンセルする場合、その人数分のキャンセル料が発生します。

さらに、以下の追加費用が発生する可能性があります：
– 1人部屋追加料金（2人部屋→1人部屋の場合）
– 部屋タイプ変更による差額

計算例：
– 元の予約：2名で1部屋（ツインルーム）
– 変更後：1名で1部屋（シングルルーム）
– 追加費用：キャンセル料 + 1人部屋追加料金

参加者を増やす場合：

空席・空室がある場合に限り、参加者を追加できます。

• 追加する人数分のツアー代金を支払う
• 部屋タイプの変更が必要な場合、差額が発生

氏名・パスポート情報の変更

予約後に氏名やパスポート情報に誤りが見つかった場合、早急に訂正が必要です。

変更可能な項目：

• 氏名のスペルミス
• パスポート番号の誤り
• 生年月日の誤り

手続き方法：

• すぐにHISに連絡
• 正しい情報を伝える
• パスポートのコピーを提出（メールまたはFAX）

注意：
– 航空券発券前なら無料で変更できる場合が多い
– 発券後の変更は、航空会社によって高額な変更手数料が発生
– 出発直前の変更は不可能な場合もある

緊急時のキャンセル対応【病気・災害・情勢不安】

やむを得ない事情でキャンセルせざるを得ない場合、どのように対応すればよいのでしょうか。

病気・ケガによるキャンセル

旅行者本人や家族が病気・ケガで入院し、旅行に行けなくなった場合でも、原則としてキャンセル料は発生します。

対応の流れ

災害・情勢不安によるキャンセル

自然災害や治安悪化などで渡航先が危険になった場合の対応は、状況によって異なります。

急な出張・家族の不幸によるキャンセル

キャンセル料を最小限に抑える5つの方法

高額なキャンセル料を避けるために、事前にできる対策をご紹介します。

方法1：早めの判断でキャンセル料無料期間内に

最も基本的で効果的な方法は、無料キャンセル期間内に決断することです。

実践のコツ：

• 予約時に無料キャンセル期限をカレンダーに登録
• 期限の1週間前に参加者全員の意思確認
• 迷っている場合は、無料期間内にキャンセルして再検討

方法2：キャンセルサポートに加入しておく

高額なツアーや、キャンセルリスクがある場合は、予約時にキャンセルサポートへの加入を検討しましょう。

費用対効果の計算例：
– ツアー代金：200,000円
– キャンセルサポート保険料：1,500円
– 出発10日前にキャンセルした場合のキャンセル料：60,000円（30%）
– 保険金：42,000円（70%補償）
– 実質的な負担：18,000円 + 1,500円 = 19,500円

保険料1,500円で、40,000円以上の負担を軽減できる計算になります。

方法3：日程変更を検討する

完全にキャンセルするのではなく、日程を変更することで、キャンセル料を避けられる場合があります。

メリット：

• キャンセル料ではなく変更手数料（5,000円〜程度）で済む
• 旅行自体は実現できる
• 無料キャンセル期間内なら変更手数料のみ

検討すべきケース：

• 仕事の予定が変わった
• 子供の学校行事と重なった
• 他の家族の都合が悪くなった

方法4：旅行の延期・振替を相談する

HISによっては、同じツアーの別の出発日への振替に柔軟に対応してくれる場合があります。

交渉のポイント：

• できるだけ早く連絡する
• 具体的な代替日程を提案する
• 誠実に事情を説明する

方法5：クレジットカード付帯のキャンセル保険を確認

一部のクレジットカードには、旅行キャンセル保険が付帯されている場合があります。

主な対象カード：

• ゴールドカード以上
• トラベル系カード
• プレミアムカード

確認方法：

• カード会社のWebサイトで付帯保険を確認
• コールセンターに問い合わせ
• 補償内容と申請方法を確認

よくある質問（FAQ）

HISのキャンセル料に関して、よく寄せられる質問にお答えします。

キャンセル料がかからない期間はいつまでですか？

ツアーの種類によって異なります。添乗員同行ツアーや募集型企画旅行の場合、一般的に出発日の40日前までは無料でキャンセルできます。ただし、ピーク期（年末年始、GWなど）は50〜60日前までとなる場合があります。航空券のみの場合は、予約と同時にキャンセル料が発生する場合も多いので、予約時の条件を必ず確認してください。

キャンセル料は旅行代金の何%ですか？

キャンセル時期によって異なります。例えば添乗員同行ツアーの場合、30日前～21日前は20%、20日前～8日前は30%、7日前～2日前は40%、前日・当日は50%、出発後は100%となるのが一般的です。ただし、商品によって異なる場合がありますので、旅行条件書で確認することをおすすめします。

空港税や燃油サーチャージもキャンセル料の対象ですか？

一般的に、空港税や燃油サーチャージはキャンセル料の計算対象外となり、実費として返金される場合が多いです。ただし、商品によって扱いが異なる場合や、すでに航空会社に支払い済みで返金できない場合もありますので、キャンセル時に確認してください。

オプショナルツアーだけキャンセルできますか？

はい、可能です。オプショナルツアーのみのキャンセルも可能で、その場合はオプショナルツアーのキャンセル規定が適用されます。一般的に、現地ツアーは参加日の3〜7日前までは無料または低額でキャンセルできる場合が多いですが、ツアーによって異なります。マイページまたは予約店舗から手続きしてください。

返金までどれくらいかかりますか？

支払い方法によって異なります。クレジットカード払いの場合、カード会社の処理に1〜2ヶ月程度かかる場合があります。次回または次々回のカード請求時に返金額が反映されます。銀行振込や現金払いの場合は、キャンセル手続き完了から約2〜4週間で指定口座に振り込まれることが一般的です。

台風で飛行機が欠航した場合、キャンセル料はかかりますか？

航空会社の判断で欠航が決定した場合、航空券部分のキャンセル料は発生せず、全額返金または振替となります。ただし、ホテルや現地ツアーなどは別途確認が必要です。HIS経由で予約したパッケージツアーの場合、一括でサポートが受けられることが多いので、すぐにHISに連絡して対応を確認してください。

同行者の1人だけキャンセルする場合の料金は？

キャンセルする人数分のキャンセル料が発生します。例えば4名で予約していて1名をキャンセルする場合、その1名分の旅行代金に対してキャンセル料率が適用されます。さらに、部屋タイプの変更（4人部屋→3人部屋）が必要な場合、追加料金が発生する可能性があります。詳しくはHISに確認してください。

キャンセルではなく日程変更する場合の手数料は？

日程変更の場合、キャンセル料ではなく「変更手数料」が適用されることがあります。一般的に、出発日の30日前までなら5,000円〜10,000円程度の変更手数料で日程変更できる場合が多いです。ただし、変更後の日程に空席・空室がある場合に限ります。キャンセルするよりも負担が少なくて済む場合があるので、まずはHISに相談してみることをおすすめします。

キャンセルサポート加入後でもキャンセル料は発生しますか？

はい、キャンセル料は通常通り発生します。キャンセルサポートは、発生したキャンセル料の一部（70%程度）を後から補償してくれるサービスです。つまり、一度はキャンセル料を支払い、その後、保険会社の審査を経て保険金が支払われる仕組みです。キャンセル料自体が免除されるわけではない点に注意してください。

予約後すぐにキャンセルした場合、申込金は返ってきますか？

無料キャンセル期間内（例：出発日の40日前まで）であれば、申込金は全額返金されます。ただし、航空券のみの予約など、予約と同時にキャンセル料が発生する商品の場合は、申込金も返金されない場合があります。予約時の旅行条件書で「取消料」の項目を確認してください。

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まとめ

HIS海外旅行のキャンセル料について、重要なポイントをまとめます。

キャンセル料の基本：

• 添乗員同行ツアー：出発日の40日前まで無料（ピーク期は50〜60日前）
• 航空券のみ：予約時から100%の場合が多い
• ツアー種別で大きく異なるため、予約時の旅行条件書を必ず確認

キャンセル料を抑えるコツ：

• 早めの決断で無料期間内にキャンセル
• 高額ツアーはキャンセルサポートへの加入を検討
• キャンセルではなく日程変更も選択肢に
• クレジットカード付帯保険の確認

緊急時の対応：

• 病気・ケガの場合は診断書を取得
• 外務省の渡航中止勧告が出れば免除の可能性
• キャンセルサポート加入者は忘れずに申請

HISで海外旅行を予約する際は、万が一のキャンセルに備えて、必ず旅行条件書のキャンセル規定を確認しておきましょう。そして、キャンセルリスクが高い場合は、キャンセルサポートへの加入も検討してください。