読売旅行のキャンセル料はいつから？返金の流れまで予約前に確認

読売旅行で予約したツアーをキャンセルしたいけれど、旅行代金の何割を取られるのか、いつまでなら無料なのか気になりますよね。

結論からお伝えすると、読売旅行のキャンセル料はツアーの種別や旅行条件によって発生タイミングが異なります。国内旅行では、日帰りは出発10日前から、宿泊は出発20日前から取消料が発生するのが基本です。海外旅行や特別な商品は条件が変わるため、予約画面や旅行条件書もあわせて確認しましょう。

この記事では、読売旅行のキャンセル料を日帰り・宿泊・海外ツアー別に整理し、手続き方法から返金確認の流れまで解説します。

読売旅行のキャンセル料を確認する前に知るべきこと

まず、読売旅行のキャンセル料をツアー種別ごとの目安として整理します。実際の適用条件は商品や旅行条件書で変わる場合があるため、予約済みの方はマイページや予約確認メールも確認してください。

読売旅行のキャンセル料は「旅行開始日の前日から起算してさかのぼった日数」で決まります

国内旅行（日帰り・宿泊）のキャンセル料

取消のタイミング	日帰りツアー	宿泊ツアー
21日前まで	無料	無料
20〜11日前	無料	旅行代金の20%
10〜8日前	旅行代金の20%	旅行代金の20%
7〜2日前	旅行代金の30%	旅行代金の30%
前日	旅行代金の40%	旅行代金の40%
当日（出発前）	旅行代金の50%	旅行代金の50%
無連絡不参加・出発後	旅行代金の100%	旅行代金の100%

※日帰りツアーは11日前まで無料のため、21〜11日前の期間はキャンセル料がかかりません。

海外ツアーのキャンセル料

取消のタイミング	通常期	ピーク時
41日前まで	無料	無料
40〜31日前	無料	旅行代金の10%
30〜3日前	旅行代金の20%	旅行代金の20%
2日前〜当日	旅行代金の50%	旅行代金の50%
出発後・無連絡不参加	旅行代金の100%	旅行代金の100%

※ピーク時とは12/20〜1/7、4/27〜5/6、7/20〜8/31の期間

※上記キャンセル料率は、読売旅行の企画旅行条件をもとにした主な目安です。商品ごとに条件が異なる場合があるため、最終的には予約画面・予約確認メール・旅行条件書を確認してください。

日帰りバスツアーの読売旅行キャンセル料

読売旅行の日帰りバスツアーは、同社の主力商品のひとつです。キャンセル料の発生タイミングは出発10日前からで、宿泊ツアーより猶予があります。

日帰りバスツアーは出発11日前まで無料でキャンセルできます

キャンセル料率の詳細は、上の一覧表のとおりです。

たとえば、旅行代金が8,000円の日帰りバスツアーを7日前にキャンセルすると、キャンセル料は2,400円（8,000円×30%）になります。

日帰りバスツアーのキャンセルで注意すべきポイント

日帰りバスツアーで特に気をつけたいのが「天候不良による自己判断での不参加」です。

読売旅行の公式FAQによると、天気が悪くて自分の判断で参加をやめた場合、旅行代金は全額戻りません。ツアー開始前に連絡した場合でも当日扱いとなり、旅行代金の50%がキャンセル料として差し引かれます。

宿泊バスツアー・JR/飛行機ツアーの読売旅行キャンセル料

宿泊を伴うバスツアーや、JR・飛行機を利用するツアーのキャンセル料は、出発20日前から発生します。日帰りツアーより10日早くキャンセル料が発生する点に注意が必要です。

宿泊ツアーは出発21日前まで無料キャンセルが可能です

キャンセル料率の詳細は、冒頭の一覧表をご確認ください。

たとえば、旅行代金35,000円の1泊2日バスツアーを15日前にキャンセルすると、キャンセル料は7,000円（35,000円×20%）です。

宿泊ツアーと日帰りツアーの違い

日帰りと宿泊で大きく違うのは「20〜11日前」の区間です。

• 日帰りツアー → この期間は無料
• 宿泊ツアー → この期間は旅行代金の20%

7日前以降のキャンセル料率は日帰りも宿泊も同じです。宿泊ツアーを検討中の方は、この「20〜11日前」の差を意識しておきましょう。

海外ツアーの読売旅行キャンセル料

読売旅行の海外ツアーは、通常期は出発30日前から、ピーク時は出発40日前からキャンセル料が発生します。

海外ツアーはピーク時だと出発40日前からキャンセル料が発生するので要注意です

キャンセル料率の詳細は、冒頭の一覧表をご確認ください。

ピーク時に該当するのは以下の期間です。

• 年末年始（12月20日〜1月7日）
• ゴールデンウィーク（4月27日〜5月6日）
• 夏休み（7月20日〜8月31日）

たとえば、旅行代金150,000円の海外ツアーをピーク時に35日前にキャンセルすると、キャンセル料は15,000円（150,000円×10%）です。通常期なら同じ35日前でもキャンセル料は無料になります。

読売旅行のキャンセル料が発生する前に確認したい手続き方法（WEB・電話）

読売旅行のキャンセル手続きは、マイページ（WEB）と電話の2つの方法があります。

マイページから取り消せる予約には条件があります。未入金・取消料発生前・受付中のツアー・インターネット予約など、公式FAQで案内されている条件を先に確認しましょう。

WEB（マイページ）でキャンセルする手順

電話でキャンセルする方法

WEBでの手続きが難しい場合や、電話予約した場合は以下の販売センターに連絡します。

• 東日本販売センター：050-3172-4343（9:30〜17:30、祝日休み）
• 西日本販売センター：050-3133-4343（9:30〜17:30、祝日休み）

※電話番号・営業時間は読売旅行公式サイトの「お問い合わせ」ページに基づきます。

読売旅行キャンセル料の返金はいつ？クレジットカード・振込別の返金タイミング

キャンセルが完了したあと、気になるのは「いつ返金されるのか」ですよね。読売旅行では、支払い方法によって返金のタイミングが異なります。

読売旅行は催行中止の場合、決定翌日から7日以内に返金手続きを行います

支払い方法別の返金タイミング

支払い方法	返金方法	返金の目安
クレジットカード	利用したカードへ返金	カード会社の締め日により翌月〜翌々月
銀行振込・コンビニ払い	登録口座へ返金	手続きから7日以内に返金処理

クレジットカード払いの返金について

クレジットカードで支払った場合、読売旅行側は7日以内に返金処理を行います。ただし、実際にカード明細に反映されるタイミングはカード会社の締め日次第です。

たとえば、締め日が毎月15日のカードで20日にキャンセルした場合、返金が反映されるのは翌月の請求分になることがあります。返金がなかなか確認できない場合は、カード会社に直接問い合わせてみてください。

読売旅行のキャンセル料に関するよくある質問（FAQ）

読売旅行のキャンセル待ちを取り消した場合、キャンセル料はかかりますか？

キャンセル待ちの段階で、読売旅行から正式予約の連絡を受ける前であれば、キャンセル料はかかりません。正式予約が成立して入金手続きが完了した後は、通常のキャンセル料が適用されます。

読売旅行のツアーが催行中止になった場合、キャンセル料はかかりますか？

読売旅行側の判断で催行中止になった場合、キャンセル料は一切かかりません。旅行代金は全額返金されます。催行中止決定の翌日から7日以内に返金手続きが行われます。

読売旅行のツアーで人数を減らしたい場合、キャンセル料はかかりますか？

マイページでは人数変更ができないため、減らしたい人数分のキャンセル手続きが必要です。キャンセル料の発生期間に入っている場合は、減らす人数分に対してキャンセル料が発生します。変更が必要な場合は販売センターへ連絡するのが確実です。

病気や入院などやむを得ない理由でキャンセルする場合、キャンセル料は免除されますか？

公式FAQや旅行条件書で一律の免除条件は確認できません。病気・入院・身内の不幸などの事情がある場合も、まず販売センターへ相談し、取消料の扱いを確認してください。保険や補償の対象になるかは、加入条件と補償条件によって変わります。

読売旅行のキャンセル料を補償してくれる保険はありますか？

予約時に保険や補償が案内される場合があります。ただし、加入できる商品、申込期限、補償対象、免責条件は保険プランごとに異なります。キャンセル料が必ず補償されるとは限らないため、予約前に保険の説明ページや約款を確認してください。

読売旅行でクレジットカード払いのキャンセル料の返金が届きません。どうすればいいですか？

読売旅行は7日以内に返金処理を行いますが、カード会社の締め日によって実際の反映が翌月以降になる場合があります。2ヶ月以上経っても反映されない場合は、まずカード会社に問い合わせ、それでも解決しなければ読売旅行の販売センターに連絡しましょう。

読売旅行のキャンセル料まとめ

読売旅行のキャンセル料をあらためて整理します。

• 日帰りバスツアー → 出発11日前まで無料、10日前から20%
• 宿泊ツアー → 出発21日前まで無料、20日前から20%
• 海外ツアー → 出発31日前まで無料（ピーク時は40日前から10%）、30日前から20%
• 当日キャンセルは主な条件で旅行代金の50%が目安
• 無連絡不参加・旅行開始後の取消は旅行代金の100%が目安
• 病気や急用などの事情がある場合も、免除を自己判断せず販売センターへ確認する

キャンセルが必要になったら、なるべく早く手続きするのが最も大切です。営業時間（9:30〜17:30、祝日休み）内に連絡すること、無連絡不参加にならないよう早めに確認することを心がけてください。